電子書籍時代ですが「ごく限られた超ベストセラーは出るけれど、それ以外は死屍累々」という状況は、できれば避けたいものです。そのために一番大切なことは、おそらく、流通チャネルを多様化させることだと思います。読者が本の情報を知るための経路を様々な形で確保することが、本そのものの多様性を維持するには必要です。

最初から「世界を相手に薄利多売」、つまり広い世界を相手にすることで、かなりの数が売れることが大前提のiPhoneアプリケーションと違い、電子書籍／電子雑誌はそうではない形態も大いにあり得ます。読みたい人は日本国内のごくごく小数だけれども、その一定数は買ってでもそのテキストを読みたいと思ってくれる、そんなものであれば、そしてそれが適正範囲の価格内であれば、商品として成立します。

だとすれば、今は売り場としては「amazon」と「iBooks」ばかりが注目されていますが、仮に「EPUB」のような電子書籍の規格が一般化して世間のユーザー／消費者からじゅうぶん認知されるのであれば、EPUBファイルを販売するサイトは、アマゾンやiBooks以外もあり得るでしょう。自社のサイトはもちろん、外のサイトでも売ってもらえるかもしれません。

もちろん大手サイトで扱ってるかどうかは読者にとっての利便性にも大きく関わります。買いやすいかどうかも読者にとっては重要な第一歩だからです。また何より、Kindleとアマゾン、iPadとAppstoreは気軽で手軽な同期を実現しています。ですが、そのようなことは難しいかもしれませんが、著者や著者が委託したWebサイトからダウンロードしたファイルであっても普及した規格のファイルならば閲覧は可能なはずですし、中には買ってくれる人もいるでしょう。

要するに、直売や委託ですね。今も書きたい人が書き、読みたい人が読んでいる同人誌の世界では普通に行われていることです。電子書籍が一般化するというのは、商業出版の世界がもう一度原点回帰して、同人誌が一般化するということなのかもしれません。

電子書籍の将来の形として、大手サイトで販売したければ直売は不可とか、独占販売しなくちゃいけないとか、そういう仕組みになってしまうと残念ですが、ここでは取りあえず、大手サイトでの流通も、その他のサイトでの流通も、直売もいずれも可だとしましょう。その場合、最低限、必要なものは決済管理システムです。いまでもインクリメント・P の「ネットショップ・オーナー」などのようにウェブショップを構築するソフトウェアはありますし、レンタルサーバの中にはショッピングカート機能が使えるところもありますので、それらを使うと良いかもしれません。

まあ、本はそんなに大量に売れないものです。せいぜい数百冊のレベルであれば、手でやっても別に問題ないかもしれません。定期的に出す「メールマガジン」の場合は、途中で購読をやめる人や途中から入ってくる方もいますので、購読者管理は手間ですが、「書籍」ならば基本的には売り切りですので、あまり面倒はないはずです。といっても、やっぱり手でやるのは面倒ですかね。万が一大量に売れ始めた場合にも対応できませんし。

大手以外であっても、正当なマージンを払えば、「店頭」に並べてくれるウェブストアもあるでしょう。例えば、キッチングッズや雑貨を売っているウェブストアで電子料理本を売るとか、ロボットの専門店でロボットのマニュアル本を売るという形も、あり得るのではないかと思います。電子書籍時代が来る前に、現在も既に本を扱っており、実際にお客がその店で本を買うという習慣が定着している店ならば売れると思います。

いったん「仕入れ」してもらって直接そのサイトで売ってもらうのか、あるいは自社の特設ウェブサイトに誘導するのかとか、売り方には様々なバリエーションはあるでしょうし、それによってマージン金額をどうするかは変わるでしょう。もっとも、アマゾンなりアップルなりのアフィリエイトサービスを利用してもらったほうが手軽かもしれません。

サイトへの誘導方法も、いろいろあり得ます。前回のエントリーで書いたような、外の営業を雇うという形もありますが、「Google Adwords」や「Yahoo!リスティング広告」のような「コンテンツ連動型広告」を買う手段もあります。他にも色々な手段が出てくるのではないでしょうか。逆にいえば、次世代の書籍営業は「コンテンツ連動型広告」以上の効果を示す必要があります。コンテンツ連動型広告以下の効果しか出せない営業であれば不要ということになります。

もっとも、以上のようなことが可能になり、実際に売れるようになるのは「電子本」という存在が商品として世間に認知されたあとの話です。それほど急ぐ必要はありません。期が熟す前に急いでやっても空振りに終わるだけです。ですが、いろいろな可能性を取りあえず考えてみるのは重要です。

特にこれまで、自前で企画を立てて製作した商品を抱えていながら、自前の販路の確立努力を怠って来た出版社にとっては、いろいろな可能性を考えられる最後の時間かもしれません。本当に変化が起きたときには考える時間などないかもしれないからです。

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