RTミドルウエアを使った「ユビキタス・ロボティクス」で障害者支援する住環境モデルを発表 産総研
住宅設備操作支援システム
脳卒中後遺症による脳機能障害者に対する調理支援システム
独立行政法人 産業技術総合研究所（産総研）知能システム研究部門統合知能研究グループの谷川民生 主任研究員らは、産総研 情報技術研究部門、産総研 スマートグリッド通信制御連携研究体、国立障害者リハビリテーションセンター研究所（国リハ）、株式会社 ミサワホーム総合研究所（ミサワ総研）と共同で、障害者が各種の福祉機器を自ら組み合わせ、一体的に扱うことができるシステム構築技術を開発し、障害者の一人ひとりに対応する住環境モデルの提案と実証試験を行ったと発表した。
今回開発したのは産総研が開発してきたロボットモジュール用共通ネットワークプラットフォーム技術「RT（Robot Technology）ミドルウエア」を介して各種の福祉機器が連携動作するシステム。さまざまな制御方法が混在する入出力機器がネットワーク化されている。RTミドルウェアを使うことで容易にネットワーク上に機器を追加・削除でき、機器間の連携動作が可能となるため、利用者の要求に応じて装置を適宜組み合わせることができるという。
今回のシステムには、機器操作用高機能インターフェースとして、個々の障害者の運動機能に応じてカスタマイズできる高速応答性能をもつステレオビジョン技術によるジェスチャーインターフェース、生活環境で発生する雑音に強く不明瞭な発話も認識可能な音声認識インターフェースも組み込んだ。さらに、物理的支援を行うため、住宅設備を手軽に動かすことができる「アクティブキャスター」を住環境に組み込んだ。
ジェスチャー入力装置用ステレオカメラ（左）とジェスチャー認識結果（右）
音声入力装置
アクティブキャスターの取り付け（左）とリモコンによる配膳カートの遠隔操作（右）
福祉機器の評価は臨床機関である国リハとともに進め、住環境への導入はミサワ総研とともに進めた。これらの技術による住環境モデルは、障害者の自立生活を支援し、介助者の負担軽減や障害者自身の社会参加につながるものと期待されるとしている。
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