Archive for 1月, 2010

スピーカーの大幅な薄型化を可能にする「HVT方式」を開発 東北パイオニア

①75X57mm(丸型87mm相当) の片面駆動HVTユニット 。②49X22mmX両面 (丸型53mm相当) の両面駆動 無指向性 HVTユニット

①75X57mm(丸型87mm相当) の片面駆動HVTユニット 。②49X22mmX両面 (丸型53mm相当) の両面駆動 無指向性 HVTユニット

東北パイオニアのリリース(pdf).
東北パイオニア株式会社は、スピーカーの著しい薄型化を可能にする「HVT方式」を、世界で初めて独自開発することに成功致したと発表した。

「HVT方式」とは、「ボイスコイルなど駆動力の水平運動を垂直方向に変換するリンク機構をスピーカーユニット内部に取り入れる」全く新しい発想により、従来のスピーカーユニットに比べ大幅な薄型化・低振動化を可能とする技術。

HVT

従来のスピーカーでは、コーン紙の深さ、ダンパーネック下のクリアランス、ボイスコイルの巻き幅、ボイスコイル下のクリアランス、ヨーク(磁気回路)の厚みを足し合わせた寸法がスピーカーユニットの厚みとなる。このまま薄型化すると、ダンパーネック下のクリアランスとボイスコイル下のクリアランスの寸法が不足し、コーン紙振幅時にすぐに底当たりをしたり、エッジやダンパーが突っ張って歪みを発生させるなど、低域再生には不向きになる。

「HVT方式」では、振動板の背面側に駆動源(マグネットやボイスコイル)を配置する必要がない。駆動源をサイドに配置し、リンク機構を介し振動板を振幅させられる。その結果、薄型化設計と高音質の両立を達成した。

HVT方式は、過度に振幅を制限する必要が無いため、従来のダイナミック型スピーカーに比べ、より低い最低共振周波数のスピーカーユニットの設計が可能となる。また強力な駆動部(磁気回路・ボイスコイル)の配置も可能なため、従来より小容積エンクロージャーから充分豊かな低域再生が可能だという。

HVT方式は駆動源の数、振動板の枚数(片面・両面)など構造に応用が利きますので、目的・用途に合わせて様々な設計ができる。またスピーカーユニットの発する不要共振が少ないため、「レスポンスに優れ、低域がクリア」「階下や隣室への迷惑が少ない」などの効果を発揮するという。両面駆動タイプのHVT方式は前面・背面の振動板距離が非常に小さく、同位相で振幅する為、今まで実現が困難であった理想的な無指向性放射パターンを持つスピーカーの設計が容易に行えるとしている。

今後は、省スペース超薄型スピーカー、無振動スピーカー、無指向性スピーカーなどの設計が可能というメリットを活かし、車載用・住宅用、環境配慮型製品などに活用していくという。

つくば市、「搭乗型移動ロボット」実証実験特区の認定を受ける

NIKKEI NET(日経ネット):主要ニュース−各分野の重要ニュースを掲載.

以前、本誌「NODE」でも下記の記事でふれた件ですが、

セグウェイがつくばの足となる日が来る?

つくば市が「搭乗型移動ロボット(モビリティロボット)の公道走行実証実験特区」として認められたそうです。

まあ「実証実験」ですので、われわれ一般人にはほとんど無関係なのですが(むしろ「セグウェイってロボットなの?」と思う人のほうが多いかもしれませんね)、取りあえず、第一歩というところでしょうか。

それはそれとして。本当は、モビリティに関連するロボットの実験は、ロボットだけでやってもあまり意味はなくて、街そのもの、交通インフラそのもののあり方を根本から考え直すくらいの気概でやらないといけないものではないかという気もします。

私たちは、道路というものがあって、真ん中を車が通って、端っこを人間が歩くものだと思い込んでいるところがありますが、そんな形式も時代の流れで結果的にそうなっているだけであって、都市のあり方としての必然性があるわけではありません。

これからはアシスト付き自転車のようなモビリティも増えてくるでしょうし、ましてや「ロボット」はこれまで世の中になかった製品です。これまでに存在しなかったものを投入するわけですから、単に新しいものを付け足すだけではなく、世の中を変える可能性があります。

NEDOのロードマップにも、将来は街全体がロボットになるという構想がちらっと出て来ているように、ロボットという技術を街に出すというのは、これからどんな街で暮らしたいのかということを根本から考え直す機会だと思うのですが、残念ながら、なかなかそういう流れはないようです。

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野口聡一宇宙飛行士がISSから撮った東京 & ヤマトTシャツ

野口聡一氏の撮影した東京の夜景。Twitterへの投稿から。

野口聡一氏の撮影した夜の東京。Twitterへの投稿から。フルサイズ画像はリンク先で見られます。

5ヶ月間の宇宙滞在中の野口聡一宇宙飛行士が、国際宇宙ステーション(ISS)から東京を撮影し、Twitterに投稿した写真が話題になってます。野口飛行士のアカウントは@Astro_Soichi

こちらの動画を見ると、野口飛行士はISSに、「宇宙戦艦ヤマト」の乗組員(戦闘班)のTシャツを持っていったようです。

野口氏は1965年生まれ。まさにヤマト世代です。

野口氏は著書も多いですが、文体はフレンドリーというか、率直な語り口で読みやすいです。

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YoubeとTBSが共同で「あなたがつくる!!ブラッディ・マンデイ応援CM」を開催

YouTube Japan Blog: YouTube ユーザーからテレビ番組の宣伝映像を募集し公開。TBS新番組「ブラッディ・マンデイ」応援CM企画.

YoutubeとTBSが共同で「あなたがつくる!!ブラッディ・マンデイ応援CM」を開催しています。

TBSが提供する素材と、ユーザーが制作する動画素材を組み合わせて、15秒のスポット動画を作るという企画です。投稿作品は公式チャンネル上に掲載され、優秀作品に選ばれると実際に地上波でも流れるとのこと。

Yotuubeブログによれば以下のとおり。

TBS 主催の「あなたがつくる!!ブラッディ・マンデイ応援CM」は、ブラッディ・マンデイの15 秒動画スポットを視聴者が制作し、ブラッディ・マンデイを応援する視聴者参加型の企画。
投稿された動画はYouTubeを通じて配信され、また優秀作品に選ばれたスポット動画は実際に放送される可能性もあるそうです。

参加希望者は TBS のサイトから素材の動画素材をダウンロードし、自身で撮影・制作したものとミックスした作品を投稿します。

たしかに、ドラマ番組の番宣CMをユーザーに作らせるというのはこれまでなかった試みです。

ドラマ素材のダウンロードや応募方法は、「ブラッディ・マンデイ」の公式チャンネル、あるいはTBSの企画公式サイトで。

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理研、分子1つ1つを再現する細胞シミュレーション法を開発 次世代スパコンで細胞丸ごとシミュレーションを目指す

分子1つ1つの運動まで再現する細胞シミュレーション法を開発|2010年 研究成果|独立行政法人 理化学研究所.

独立行政法人理化学研究所(理研)基幹研究所 生化学シミュレーション研究チームの高橋恒一チームリーダーとオランダの原子分子物理研究所のピーターレイン・テンウォルデ教授らは、細胞内に存在する分子1つ1つの運動まで精密に再現する細胞シミュレーションの要素技術の開発に成功したと発表した。アメリカ科学アカデミー紀要『Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America: PNAS』2月9日号に掲載されるに先立ち、1月25日の週にオンライン掲載された。

新たな計算手法は「enhanced Greens Function Reaction Dynamics(eGFRD)法」と呼ばれるもので、これは、これまでは年単位で必要だった計算時間を数日以内に短縮できる計算手法だという。この新技術を国産の細胞シミュレーター「E-Cell」の次世代版に搭載し、神戸に建設中の「次世代スーパーコンピュータ」で活用することで、細胞丸ごとシミュレーションを目指すという。細胞のがん化や幹細胞の分化の予測と制御などに貢献できる成果だとしている。

従来の細胞シミュレーションでは、細胞内の分子1つ1つの運動を考慮せず、分子間の相互作用を回路図のように表現し、分子の数の増減だけを扱う「ネットワークモデル」や、細胞内の場所による平均的な濃度の違いを表現する「濃度平均場モデル」といった手法が主流だった。一方、観察技術の急速な発展で、1分子単位のゆらぎや運動が生命機能に重要な役割を果たしていることが明らかになっていた。シミュレーションにおいても生体分子1つ 1つの運動まで考慮に入れた「1分子粒度」の手法が求められていた。

しかし、従来の1分子粒度の手法である「ブラウン動力学」を用いて、細胞丸ごとの規模で精度よくシミュレーションを行うには、ごく簡単な場合でも年単位の膨大な計算量が必要だった。逆に現実的な時間で計算を終えようとすると、大きな計算誤差を許容することとなり、不正確なシミュレーションを行ってしまうのが問題とされていた。

研究グループは、細胞丸ごと規模での1分子粒度モデルを実現するために、粒子反応拡散計算手法「enhanced Greens Function Reaction Dynamics(eGFRD)法」を開発した。この手法は、ブラウン動力学法よりも飛躍的に性能が向上するだけでなく、原理的には系統誤差が生じないという優れた特性を持っているという。

従来の手法では、細胞内のすべての分子を少しずつ動かし、そのたびに分子と分子の衝突が発生するかどうかを判定し、化学反応をシミュレーションしていた(図1左)。この時、どの位置、どの時点で分子の衝突が起こるのかをいかに精密に計算できるかがシミュレーションの精度と直接関係するため、小さな時間間隔で非常に多くの計算を繰り返す必要があった。

だが「eGFRD法」では、分子を少しずつ動かすのではなく、ある分子がほかの分子に邪魔されることなく自由に動ける範囲「保護領域」を設定し、分子が保護領域に入って何秒後に抜け出るかを計算する(図1右)。そして、この計算を多数の分子に別々に(非同期に)適用する。2つの分子が近くにある時は、分子が2つ入った保護領域の中で、分子の運動と反応を一度に計算する。これにより、一度に進めることができる時間間隔を拡大させることができ、計算量が大幅に減り、飛躍的に計算時間を短縮できた。

また、分子が保護領域に入って出るまでにかかる時間(第一通過時間)や反応が起きるまでにかかる時間を、基礎物理方程式の厳密解を直接用いて計算するため、原理的には系統誤差の無いシミュレーションが可能になり、シミュレーションの精度も大幅に向上した。

図1 従来の計算手法とeGFRD法との比較。eGFRD法では、分子が自由に運動できる保護領域を設定するため、一度に大きな距離を進められる。

図1 従来の計算手法とeGFRD法との比較。eGFRD法では、分子が自由に運動できる保護領域を設定するため、一度に大きな距離を進められる。

また、研究グループは「eGFRD法」を「MAPキナーゼ(MAPK)」のシミュレーションに適用した。MAPKは、細胞表面で受容した情報を処理し、細胞核内の遺伝子発現機構に引き渡す役割を持つ細胞内情報処理分子。1つのMAPK分子は2つのリン酸化部位を持ち、その両方のリン酸化部位が「MAPキナーゼキナーゼ(MAPKK)」という酵素分子によってリン酸化(二重リン酸化)されると活性化して、下流に情報を伝える。

MAPKが情報を伝達する際には、主に「段階的応答」、「超敏感応答」、「二重安定応答」の3つの応答様式のいずれかで行うと考えられている。「段階的応答」では、細胞表面の受容体分子が受け取った信号を遺伝子発現系にそのまま受け渡す。「超敏感応答」では、受け取る信号から雑音を取り除き、オンかオフかのデジタルな信号に変換して遺伝子発現系に渡す。「二重安定応答」では、デジタル化に加え、過去の信号の種類によって現在の応答を変化させるため、MAPKは記憶素子として働くことができると考えられている。

研究グループは、MAPKの二重リン酸化を、従来の「ネットワークモデル」と、今回可能になった分子1つ1つの運動を考慮する「1分子粒度モデル」の2つの手法で計算し、結果を比較した(図2)。すると、従来のネットワークモデルが「二重安定応答」を予測するケースであっても、1分子粒度モデルではそれが消失する場合があることを発見した。

図2 MAPK系のシミュレーション(EはMAPKK、SはMAPK、Pはリン酸基)。MAPKの二重リン酸化を、空間中の分子の運動を考慮しないネットワークモデルと、空間を考慮した1分子粒度モデルで計算し、結果を比較した。

図2 MAPK系のシミュレーション(EはMAPKK、SはMAPK、Pはリン酸基)。MAPKの二重リン酸化を、空間中の分子の運動を考慮しないネットワークモデルと、空間を考慮した1分子粒度モデルで計算し、結果を比較した。

MAPKをリン酸化する酵素であるMAPKKが、1つ目のリン酸化部位をリン酸化してから、次のリン酸化部位をリン酸化することができるようになるまでには一定の時間(緩和時間)がかかる。例えば、MAPKKは、リン酸化を行うためのリン酸基をATP分子から受け取り、リン酸基を渡したATPはADPになる。MAPKKが次のリン酸化を行うためには、ADPを離し新しいATPの供給を受けなければならない。今回のシミュレーションにより、緩和時間が短い場合には、「二重安定応答」が消失することが分かった(図3)。同様に、「超敏感応答」が「段階的応答」に変化する場合があることや、刺激に対するMAPKの二重リン酸化の速度がこれまでの予測よりも速く、MAPKの拡散速度に反比例する場合があることも分かった。

従来のネットワークモデルは、生体分子1つ1つの運動を考慮せず、分子が衝突し、反応を起こす確率が均一であるとする「化学マスター方程式」理論に基づいている。今回の分子1つ1つの運動を考慮した「eGFRD法」を用いたシミュレーションにより、MAPKが情報伝達を行う「超敏感応答」や「二重安定応答」などの応答様式の発生条件が、これまでの理論とは大幅に異なる場合があることが分かった。これまで、MAPKの反応機構においては実験結果と理論とが必ずしも一致しないことが謎とされていた。今回の成果によりMAPKの反応機構の解明が一層進むことが期待できるという。

図3 MAPKシミュレーションの結果。酵素の緩和速度が速くなると、MAPKの二重安定応答が消失する場合がある(赤丸)。

図3 MAPKシミュレーションの結果。酵素の緩和速度が速くなると、MAPKの二重安定応答が消失する場合がある(赤丸)。

今回の成果により、「eGFRD法」を用いれば特定の分子にターゲットを絞れば在来の計算機でも細胞丸ごと規模でのシミュレーションが可能であることが分かった。「eGFRD法」を細胞シミュレーター「E-Cell」の次世代版に搭載し、次世代スーパーコンピュータで活用することで、細胞内に存在する多くの種類の分子の同時シミュレーションや、多数の細胞からなる組織のシミュレーションへ道を開くことになるという。

具体的には、複数の情報伝達経路同士の相互作用(クロストーク)の影響や、細胞内の分子の混み合い方(分子混雑)が及ぼす影響、また細胞同士が信号分子を交換してコミュニケーションを行う様子など、さらに高度なシミュレーションが実現する可能性がある。最終的には、細胞のがん化の機序の解明を通じて創薬へ貢献できたり、幹細胞(万能細胞)の分化の予測と制御を通じて再生医療の実現へとつなげられると期待される。

さらに、研究グループでは、この技術を有用微生物の設計に適用すれば、環境問題やエネルギー問題の解決の糸口を見いだす可能性もあるとしている。

月や太陽の引力が巨大地震発生の「最後の引き金」に

図1)地球潮汐と地震発生時刻の関係。地球潮汐による力が断層の滑りを促進する方向に最も強く働く時刻(▲)前後に地震が集中して発生する傾向が見られる(曲線は傾向をならしたもの)。

図1)地球潮汐と地震発生時刻の関係。地球潮汐による力が断層の滑りを促進する方向に最も強く働く時刻(▲)前後に地震が集中して発生する傾向が見られる(曲線は傾向をならしたもの)。

防災科学技術研究所 リリースpdf.

独立行政法人防災科学技術研究所 地震研究部特別研究員 田中佐千子氏らは、月や太陽の引力が地震の発生に強く関わっている可能性が高いと発表した。スマトラ島沖の巨大地震(2004年12月26日)の前後に周辺地域で発生した地震を調査して明らかにした。引力の影響は巨大地震が近づくと次第に強く現れ、巨大地震の後には再び無くなる。地殻のひずみが十分にたまったときに、月や太陽の引力が地震発生の最後の引き金になると考えられるという。12月15日にAGU(米国地球物理学連合)のGeophysical Research Lettersにおいてオンライン掲載された。

月や太陽の引力は海水に働き、潮の干満を生じさせる。これらの力は地球自身にも働き、地球を1日2回大きく変形させる。この現象は「地球潮汐」と呼ばれ、変形した地球の内部には数十~数百ヘクトパスカルの力が加わる。

研究グループは2004年12月26日、甚大な津波被害をもたらしたスマトラ島沖地震(マグニチュード9.0)の前後に周辺地域で発生した地震と地球潮汐の関係を調査した。その結果、地球潮汐による力が最大となる時刻前後に地震が集中していたことが明らかになった。

この相関関係は1995年ごろから次第に強く現れ、スマトラ沖地震の発生を境に消滅した(図2)。スマトラ島沖で発生した他の2つの巨大地震(マグニチュード8.6および8.5)でも同様の傾向が確認できたという。

図2 地球潮汐と地震発生時刻の相関関係の強弱を表わす指標pの時間的推移。pは0~100%の値をとり、小さい値ほど相関関係が強く、地球潮汐による力のピークに地震が集中していることを表す。1976年以降、pは100%に近い値をとり、地球潮汐の影響はなかったが、1995年ごろから徐々に低下し、スマトラ沖地震の直前には顕著な相関関係が存在していた。スマトラ沖地震の後には再び大きくなり、相関が低い状態に戻っている。

図2 地球潮汐と地震発生時刻の相関関係の強弱を表わす指標pの時間的推移。pは0~100%の値をとり、小さい値ほど相関関係が強く、地球潮汐による力のピークに地震が集中していることを表す。1976年以降、pは100%に近い値をとり、地球潮汐の影響はなかったが、1995年ごろから徐々に低下し、スマトラ沖地震の直前には顕著な相関関係が存在していた。スマトラ沖地震の後には再び大きくなり、相関が低い状態に戻っている。

地球潮汐による力は地震を引き起こす地殻のひずみの千分の一程度に過ぎないが、今回の結果は、地殻のひずみが十分にたまった巨大地震発生直前に限り、地球潮汐による微小な力が地震発生の「最後の一押し」として作用することを示しているという。将来、巨大地震の長期的予測にも役立つ可能性が期待されるとしている。

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パナソニック、監視カメラ用レンズドライバLSIを開発

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監視カメラ用レンズドライバLSIを開発 | プレスリリース | ニュース | パナソニック企業情報 | Panasonic.

パナソニック株式会社 セミコンダクター社は、監視カメラやネットワークカメラのズーム・フォーカス・アイリス(絞り)の制御をワンチップで実現するレンズドライバLSI(品番:AN41908A)を開発し、2010年2月よりサンプル出荷を開始すると発表した。カメラをより少ない部品数で制御できるため、低消費電力・小型・低コスト化を実現できるという。

ワンチップLSI化によって外付部品数の大幅削減により実装面積を縮小した(従来比:基板実装面積 約80〜90% 削減)。各種制御回路特性は、シリアル設定で調整が容易なため、カメラの設計工数の大幅削減が可能となるという。また、ズーム・フォーカス用補正回路付マイクロステップ駆動採用により超低騒音駆動(従来比で騒音ノイズ -10dB)を実現した。アイリスはPWM駆動として低消費電力化を実現した(従来比:消費電力 50%減)。

【主な仕様】

品番 AN41908A
機能 監視カメラ用レンズドライバLSI
ズーム・フォーカス・アイリスのワンチップ制御
モーター駆動電圧 5.5 V(max)
ズーム・フォーカス制御 256分割 / オン抵抗 2.5Ω(max) / 電流能力 250 mA
アイリス制御 デジタルPID回路内蔵 / PWM駆動
パッケージ QFN (6.0 mm × 6.0 mm × 0.77mm) 44ピン

ioPLAZA【win7特集】

ホンダ、家庭用 次世代ソーラー水素ステーションの実証実験を開始

次世代ソーラー水素ステーションと ホンダの燃料電池電気自動車「FCXクラリティ」

次世代ソーラー水素ステーションと ホンダの燃料電池電気自動車「FCXクラリティ」

Honda、家庭用 次世代ソーラー水素ステーションの実証実験開始.

Hondaの研究開発子会社であるホンダR&Dアメリカズは、燃料電池電気自動車への水素供給装置として、ガレージに収まるコンパクトな家庭用サイズの次世代ソーラー水素ステーションの実証実験を、ホンダR&Dアメリカズ ロスアンゼルスセンターで開始した。

ホンダが2001年よりロスアンゼルスセンターで稼働してきた従来型のソーラー水素ステーションは、高圧水素の製造のために、水電解装置および水素圧縮コンプレッサーが必要だった。一方、「次世代ソーラー水素ステーション」は、Hondaの独自技術である「高圧水電解システム」により水素の製造と圧縮を一体化した。これによってコンプレッサーが不要となり小型・低騒音・低コスト化を実現。家庭用水素供給装置としての可能性を広げた。またシミュレーションでは、従来に比べ水素製造システム効率も25%向上しているという。これにより、8時間で約0.5kgの水素が供給され、燃料電池電気自動車「FCXクラリティ」が30マイル(約50km)走行できるとしている。

今回の実証実験では、水素を貯蔵する高圧水素タンクを用いないシステムを採用。システム全体をさらに小型化することで、家庭に導入しやすいサイズとしている。なお、今回のシステムに従来同様に高圧水素タンクを組み合わせることで、将来的に家庭だけでなく様々な環境や用途への幅広い対応が可能となる。

「次世代ソーラー水素ステーション」は、公共の水素ステーション・ネットワークの補助的役割を果たすことを念頭に設計している。約5分間で急速充填を行うことができる公共の水素ステーションと組み合わせることで「FCXクラリティ」をはじめとする燃料電池電気自動車ユーザーの多様なニーズに対応するものとしている。

次世代ソーラー水素ステーションで水素を製造するための電力は、太陽電池発電による独立電力のほか、商用電源からの電力との併用も可能。太陽電池は、従来と同様(株)ホンダソルテック製のCIGS薄膜太陽電池モジュールを使用している。

Hondaは次世代ソーラー水素ステーションの稼働を開始することで、循環型エネルギー供給のさらなる効率向上に向けた検証を行うとともに、水素製造・供給ステーションの実用化に向けた技術課題などを見極めていくという。


燃料電池自動車

産総研、RTミドルウエア「OpenRTM-aist バージョン1.0」をリリース

OpenRTM-aistの搭載が予定されているロボットの例 (左から、川田工業・産総研:HRP-2、 産総研:HRP-4C、川田工業:HIRO)

OpenRTM-aistの搭載が予定されているロボットの例 (左から、川田工業・産総研:HRP-2、 産総研:HRP-4C、川田工業:HIRO)

産総研:RTミドルウエア:OpenRTM-aist バージョン1.0をリリース.

独立行政法人 産業技術総合研究所(産総研)知能システム研究部門 統合知能研究グループの安藤慶昭 主任研究員らは、1月28日、ロボットのさまざまな機能要素を、通信ネットワークを介して自由に組み合わせるためのソフトウエアプラットフォームRT(Robot Technology)ミドルウエア「OpenRTM-aist (Open Robot Technology Middleware implemented by AIST)」のC++言語版最新バージョン1.0を開発し、オープンソースライセンスで配布を開始すると発表した。

「OpenRTM-aist」は、センサーやモーター、ロボットアームや移動台車など、ロボットの機能要素をソフトウエアレベルでモジュール化し、信頼性や再利用性を高めることで、ロボットシステムの開発を効率的に行うことができる基盤ソフトウエア技術。モジュールの基本単位である「RTコンポーネント」のインターフェース仕様は、国際標準化団体OMG (Object Management Group)において公式標準仕様として採択されたRTC (Robotic Technology Component) 仕様バージョン1.0に準拠している。OpenRTM-aistがOMG RTC仕様に準拠した世界初の実装だという。

RTミドルウエアとRTコンポーネント。 RTコンポーネントで既存のソフトウエア資産をモジュール化、RTミドルウエア上で実行する。

RTミドルウエアとRTコンポーネント。 RTコンポーネントで既存のソフトウエア資産をモジュール化、RTミドルウエア上で実行する。

RTコンポーネントの例。GUIを持つRTコンポーネントとRTコンポーネントを操作するインターフェース:RTSystemEditor

RTコンポーネントの例。GUIを持つRTコンポーネントとRTコンポーネントを操作するインターフェース:RTSystemEditor

旧バージョンであるOpenRTM- aistバージョン0.2は、NEDOの委託事業として2002年度から3年計画で行われた「ロボットの開発基盤となるソフトウエア上の基盤整備」プロジェクトにおいて開発され、2005年に評価用として一般公開された。その後、産総研は「OpenRTM-aistバージョン0.2」のインターフェース仕様をもとにした標準仕様草案をOMGに対して提案し、米国ミドルウエアベンダと共同で統合標準仕様原案を作成、OMG技術会議に提案し採択された。その後、OpenRTM-aist-0.4は「今年のロボット大賞2007」において、OMGでの標準化と国際標準準拠のソフトウエアであることが評価され、ソフトウエア・部品部門優秀賞受賞を受賞した。

2007年度から5年計画で行われている、経済産業省(2008年度からはNEDO)の委託事業「次世代ロボット知能化技術開発プロジェクト」においては、ロボットソフトウエアプラットフォームの基盤技術としてOpenRTM-aistが利用されており、多数のRTコンポーネントおよび開発ツール群が開発されている。バージョン1.0では多機能なデータストリームポート、遠隔からのコンポーネント制御を可能にするマネージャ機能等が追加されているという。

「OpenRTM-aist」は、http://www.openrtm.org からソースコードおよびWindows用インストーラやLinux用パッケージとしてダウンロードできる。ソフトウエアのライセンスは、EPL (Eclipse Public License, v 1.0) と個別ライセンス契約のどちらかを自由に選択できるデュアルライセンス方式。これまでの全バージョンのダウンロード数は累計1万件以上。

今後は、経済産業省およびNEDOが平成19年度から5年計画で実施している「次世代ロボット知能化技術開発プロジェクト」の一環として、Java言語版、Python言語への移植版OpenRTM-aistバージョン1.0および、同プロジェクトにおいて開発中の「ロボットソフトウエアプラットフォーム」として、OpenRTM-aistバージョン1.0対応のシステム開発ツールが継続開発される予定。

また、NEDOが平成20年度から3年計画で実施している「基盤ロボット技術活用型オープンイノベーション促進プロジェクト」の一環として、μITRON系OSへの移植版OpenRTM-aistバージョン1.0が開発されており、いずれも、開発が終了したあとはオープンソースソフトウエア、もしくはフリーのソフトウエアとして一般公開される予定だという。

RTコンポーネントの主な機能。RTコンポーネントで既存のソフトウエア資産をモジュール化、RTミドルウエア上で実行する。

RTコンポーネントの主な機能。RTコンポーネントで既存のソフトウエア資産をモジュール化、RTミドルウエア上で実行する。

BUG、名札サイズのウェアラブル・メディア・プレーヤー「Audience.tag」を国内で発売開始

hub
audiencetag

BUG :株式会社ビー・ユー・ジー│ニュース.

サイズ 縦45mm×横65mm ×厚さ10mm
重量 38g
ディスプレイ 有機EL、2.4インチ、QVGA(320×240ピクセル)
電源 リチウムイオンバッテリー(4時間充電、平均8時間連続再生)
ファイル容量 1GB、Flashメモリー
対応ファイル形式 静止画:JPG, BMP, TIF, GIF, PNG
動画:AVI, WMV, MPG(MPEG1, MPEG2)
インターフェース ミニUSB(平型ミニ8ピン)
コンテンツ管理 スタンドアローン・モード:PCで管理
オーディエンス・モード:管理サーバーからネットワーク経由で管理
(専用ソフトウエアが別途必要)

株式会社ビー・ユー・ジー(BUG)は、カナダのデジタルサイネージ関連企業であるCapital Networks社が開発した、有機ELディスプレイを使った名札サイズのウェアラブル・メディア・プレーヤー「Audience.tag」の販売代理店となり、同製品の販売を2010年1月25日より開始すると発表した。

「Audience.tag」は、縦45mm×横65mm×厚さ10mm、38g。2.4インチの有機ELディスプレイを使った着脱可能なパーソナル・メディア・プレーヤー。胸などに簡単に装着して映像を表示する。狭域・特定顧客に向けたデジタルサイネージとして注目度の高いコミュニケーション提供手段に活用できるとしている。

BUGでは、「Audience.tag」を対面者の注目を集めるインタラクティブなコミュニケーションツールと位置づけ、店頭やイベント会場での新しい広告メディアとしての活用や、販売促進ツールとしての普及を期待しているという。第一弾として、英国風パブ「HUB」を全国で展開する株式会社ハブが、店頭プロモーション用のツールとしての採用を決定した。

今後は、BUG社の主力商品であるFeliCaリーダー・ライダー「ピットタッチ」シリーズとも連携して、「Audience.tag」で興味を持った対面者をその場で携帯電話のWebサイトに誘導し、会員登録などにつなげるソリューションも提供していく予定。

「Audience.tag」は、本体10個とドッキング・ステーション1台が1セット315,000円(税込)。機器の販売のほか、コンテンツ管理サービスや機器レンタルに関しても、ニーズに合わせて選択できるよう検討中。

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